こんにちは！relationのリコです！
新しいWebサイトの立ち上げやリニューアルを検討していると、「SEOに強いドメインはどれだろう」と迷うことがあるのではないでしょうか。
「.com」と「.jp」のどちらがよいのか、ドメイン名にキーワードを入れたほうが上位表示しやすいのか、判断に悩む担当者の方も多いはずです。
また、すでにサイトを運用している方のなかには、「なかなか検索順位が上がらないのは、ドメインパワーが低いせいではないか」と不安を感じている方もいるでしょう。SEOツールでドメインのスコアを見て、競合との差に焦りを覚えることもあるかもしれません。
この記事では、SEOとドメインの関係を、Googleが公開している情報をもとに整理して解説します。
ドメインパワーの正しい捉え方や、長く使えるドメインの選び方、ドメイン変更時の注意点まで取り上げますので、ドメインにまつわる判断に迷ったときの参考にしてください。
こんな方におすすめの記事です
- 新規サイトの立ち上げやリニューアルで、ドメインの選び方に迷っている方
- 「ドメインパワー」のスコアが上がらず、SEOへの影響や対処法を知りたい方
- サブドメインとサブディレクトリのどちらを選ぶべきか判断がつかない方
SEOとドメインの関係とは？
結論からお伝えすると、ドメイン名だけで検索順位が決まるわけではありません。
Googleは、検索順位を決める際に数多くの要素を組み合わせて評価しており、その中心にあるのはコンテンツの内容や、ユーザーの検索意図にどれだけ応えているかです。
とはいえ、ドメインがSEOとまったく無関係というわけでもありません。
ドメインはサイトの「住所」にあたるもので、一度決めると長く使い続けることになります。後から変更すると検索エンジンの評価に影響が出る可能性もあるため、最初の選択は慎重に行いたいところです。
ここでは、ドメイン名の末尾やキーワードがSEOにどう関わるのかを見ていきましょう。
ドメイン名や「.com」「.jp」だけでSEOの強さは決まらない
ドメインの末尾にある「.com」「.net」「.jp」といった部分を、トップレベルドメイン（TLD）と呼びます。「どの末尾を選べばSEOに強いのか」はよく聞かれる疑問ですが、特定の末尾を選んだだけで順位が上がるということはありません。
たとえば「.com」「.net」「.org」のように、国や地域を限定しない汎用的なもの（gTLD）について、Googleは特定の末尾を優遇しないと説明しています。「.shop」や「.tokyo」のような比較的新しいドメインも、他のgTLDと同じように扱うとしています。
一方で、「.jp」のように国や地域を示すドメイン（ccTLD）は少し事情が異なります。Googleは、ccTLDを「そのサイトがどの国・地域のユーザー向けか」を判断するシグナルの1つとして利用しています。
日本国内のユーザーを対象にしたサイトであれば「.jp」でも「.com」でも大きな問題はありませんが、海外展開を視野に入れている場合は、国ごとのドメインを使うか、1つのドメインで言語別に分けるかなど、別の観点での検討が必要です。
なお、「.co.jp」は日本国内で登記している会社などが、原則として1組織につき1つだけ登録できるドメインです。取得に条件があるため、ユーザーから見たときに「実在する企業のサイトだ」と伝わりやすいという側面があります。
ただし、これはあくまでユーザーからの信頼性の話であり、「.co.jp」だから検索順位が上がるというわけではありません。
ドメイン内のキーワードだけを狙ってもSEO効果は限定的
ドメイン名に狙いたいキーワードを入れる手法も、以前はSEO対策としてよく語られていました。たとえば「web-seisaku-shizuoka.com」のように、検索されやすい語句をそのままドメイン名にする方法です。
Googleは、ドメイン名に含まれる語句も、ページと検索語句の関連性を判断する要素の1つとして扱っています。
ただし同時に、検索語句と完全に一致するドメイン（完全一致ドメイン）を過度に評価しないための仕組みも設けていると公表しています。つまり、「キーワード入りのドメインなら上位表示できる」とは言えないのが現状です。
むしろ、キーワードを詰め込んだドメイン名は、ユーザーから見ると会社名やサービス名が分かりにくく、宣伝色の強い印象を与えることもあります。また、キーワードに合わせたドメインを取得しても、中身のコンテンツが検索意図に応えていなければ、評価にはつながりません。
ドメイン名は、SEOのためのテクニックというより、ユーザーに「どこの誰のサイトか」を伝える看板として考えるのがよいでしょう。
ドメインパワーとは？
SEOについて調べていると、「ドメインパワー」という言葉をよく目にします。「ドメインパワーが強いサイトは上位表示されやすい」といった説明もあり、気になっている方も多いのではないでしょうか。
ここで押さえておきたいのは、ドメインパワーはGoogleが公式に発表している指標ではないということです。言葉の意味と、SEOでの向き合い方を整理しておきましょう。
ドメインパワーはSEOツール独自の指標
ドメインパワーとは、一般的に「そのドメイン（サイト全体）が検索エンジンからどの程度評価されているか」を数値化したものです。代表的な指標として、Mozの「DomainAuthority（DA）」やAhrefsの「DomainRating（DR）」などが知られています。
これらは、各ツールの運営会社が、被リンクの数や質などのデータをもとに独自の方法で算出しているスコアです。ツールごとに計算方法や参照しているデータが異なるため、同じサイトでもツールによって数値が変わります。
Googleは、「ドメインパワー」にあたる数値を公開していません。つまり、ツール上のスコアは「Googleが自社サイトをこう評価している」という数値ではなく、あくまで外部のツールによる推定値です。
競合サイトとの比較や、被リンクの状況を把握するための参考として使うものと考えておきましょう。
ドメインパワーの数値だけでSEOを判断しない
ドメインパワーは参考になる指標ですが、その数値だけでSEOの良し悪しを判断するのはおすすめできません。
たとえば、ドメインパワーが同じくらいのサイトでも、検索順位や検索からの流入数には大きな差が出ることがあります。
反対に、ドメインパワーが低い小規模なサイトでも、特定のテーマに特化した質の高い記事が、大手サイトより上位に表示されるケースも見られます。
Googleは、ページ同士のリンク関係を評価するPageRankを含め、多数のランキングシグナルを組み合わせて検索順位を決めていると説明しています。
1つの指標だけで順位が決まるわけではないため、ツールのスコアも、次のような情報とあわせて判断することが大切です。
- 狙っているキーワードでの検索順位
- 検索エンジンからの流入数や、問い合わせなどの成果
- どのようなサイトからリンクされているか
- 各ページのコンテンツが検索意図に合っているか
「ドメインパワーが低いから上位表示できない」と決めつけてしまうと、本当の課題を見落とすおそれがあります。数値は現状把握の手がかりとして使い、改善策はサイトの中身から考えていきましょう。
SEOで評価されるサイトを育てるために意識したいこと
ドメインパワーの数値は、サイトが評価された「結果」として上がっていくものです。そのため、「ドメインパワーを上げる方法」を探すよりも、検索エンジンとユーザーの双方から評価されるサイトを育てることに目を向けるほうが近道といえます。
ここでは、特に意識したい2つの取り組みを紹介します。
ユーザーに役立つコンテンツを継続的に改善する
SEOの土台になるのは、ユーザーの検索意図に応えるコンテンツです。Googleも、検索結果ではユーザーにとって有用で信頼できる情報を優先的に表示したいという方針を示しています。
たとえば、Web制作会社が「ホームページ費用」というキーワードで記事を書く場合を考えてみましょう。一般的な相場を並べるだけでなく、自社でよくある見積もりの内訳や、費用が変動するポイント、依頼前に準備しておくとよいことなどを加えると、読者にとって実用的な記事になります。自社の経験や事例にもとづく情報は、他のサイトにはない独自性にもつながります。
また、記事は公開したら終わりではありません。料金やサービス内容、法制度などは時間とともに変わるため、古い情報が残っていると信頼性を損なう原因になります。Search Consoleでどのような検索語句から流入しているかを確認し、読者の疑問に十分答えられていない部分を追記するなど、公開後の改善も続けていきましょう。
自然な被リンクを獲得できる情報を発信する
被リンクとは、他のWebサイトから自社サイトへ向けて張られたリンクのことです。他サイトから紹介・参照されることは、そのページに価値があることを示すシグナルの1つと考えられています。
ただし、被リンクは自分で増やそうとするより、「紹介したくなる情報」を発信した結果として集まるのが理想です。
たとえば、次のようなコンテンツは他サイトから参照されやすい傾向があります。
- 自社で実施したアンケートや独自調査の結果
- 実際の支援事例や、具体的な数値をともなう改善事例
- 専門的なテーマを分かりやすく整理した解説記事
- 業界の担当者がそのまま使えるチェックリストや資料
こうした情報をSNSやメールマガジンで発信すると、多くの人の目に触れ、結果として引用や紹介につながる可能性も高まります。
被リンクやサイテーション（ブランド名の言及）といった外部対策の考え方については、「SEO外部対策とは？被リンク・サイテーション・注意点を解説」で詳しく紹介しています。あわせてご覧ください。
SEOを考えたドメインの選び方
ここからは、これから新しくWebサイトを立ち上げる方に向けて、ドメインの選び方を紹介します。
前章まで見てきたとおり、ドメイン名そのものが順位を大きく左右するわけではありません。そのため、選ぶ際はSEO目的だけで考えるのではなく、長く運用することを前提に、ユーザーにとっての分かりやすさを重視するのがポイントです。
会社名・サービス名との関連が分かりやすい名前にする
ドメイン名は、会社名やサービス名と結びつく名前にするのが基本です。ユーザーが検索結果やURLを見たときに、「どこの会社のサイトか」をすぐに認識できるからです。
たとえば、検索結果に表示されたURLが社名と一致していれば、ユーザーは安心してクリックしやすくなるでしょう。
反対に、社名とまったく関係のない文字列だと、「本当に公式サイトなのか」と不安を与える可能性もあります。
会社名やサービス名で検索されるようになると、ドメイン名そのものがブランドとして定着していきます。ドメインは一度決めると長く使うものなので、ブランドとして継続して使えるかどうかを基準に選びましょう。
短く覚えやすいドメインを意識する
ドメイン名は、短く覚えやすいものが理想です。名刺やチラシに記載したり、電話口で伝えたり、SNSで共有したりする場面を考えると、長く複雑なドメインは不便です。
たとえば、キーワードをいくつもハイフンでつないだドメインは、入力の手間がかかるうえ、スペルの間違いも起こりやすくなります。SEOのためにキーワードを詰め込むよりも、入力や共有のしやすさ、ブランドとの整合性を優先したほうが、長期的なメリットは大きいでしょう。
選ぶ際には、候補のドメイン名を実際に声に出して読んだり、手書きしてみたりするのもおすすめです。「エル」と「アール」のように聞き間違えやすい文字や、「0（ゼロ）」と「o（オー）」のように見間違えやすい文字が含まれていないかも確認しておきましょう。
将来的な事業展開も考えて決める
ドメインを決める際は、現在の事業だけでなく、数年後の事業展開も視野に入れておきましょう。
たとえば、特定の商品名や地域名をドメイン名に入れると、今は分かりやすくても、取り扱う商品が増えたり、対応エリアを広げたりしたときに実態と合わなくなることがあります。
その結果、ドメインの変更が必要になると、次の章以降で紹介するようにSEOへの影響や移行作業の負担が発生します。
新しくドメインを取得する前に、「5年後もこの名前で違和感がないか」「事業が広がっても使い続けられるか」を社内で確認しておくと安心です。
サブドメインとサブディレクトリはSEOでどちらが有利？
サイトにブログやオウンドメディア、新サービスのページを追加するとき、「サブドメイン」と「サブディレクトリ」のどちらで作るべきかという疑問がよく挙がります。
サブドメインは「blog.example.com」のように、ドメイン名の前に文字列を加える形式です。
サブディレクトリは「example.com/blog/」のように、ドメインの後ろにフォルダを追加する形式を指します。
それぞれの考え方を見ていきましょう。
SEO上の優劣だけで決める必要はない
「サブディレクトリのほうが既存ドメインの評価を引き継げるので有利」という意見を見かけることがあります。
しかし、Googleは公式に、サブドメインとサブディレクトリ（サブフォルダ）の間で、インデックスやランキング上の優劣はないと説明しています。
Googleの「SEOスターターガイド」でも、サイトの構成は、ビジネスにとって管理しやすい方法を選べばよいとされています。
そのため、「どちらがSEOに強いか」という視点で悩む必要はありません。大切なのは、サイトの目的や運用のしやすさに合っているかどうかです。
サイトの目的や運用体制に合わせて使い分ける
サブドメインとサブディレクトリは、SEOの強さではなく、サイト設計上の目的から判断しましょう。判断の目安は次のとおりです。
- サブディレクトリが向いているケース：コーポレートサイトの中にブログを設けるなど、既存サイトと一体で管理・運用したいコンテンツ（例：自社サイト内のオウンドメディア）
- サブドメインが向いているケース：別ブランドのサービスサイトや採用サイトなど、独立したサービスや運用体制として扱いたいコンテンツ（例：既存ブランドとは異なる新規事業のサイト）
たとえば、自社サイトのお知らせや、既存サービスに関連するコラムであれば、同じドメイン内のサブディレクトリにまとめると、ユーザーにとっても回遊しやすい構成になります。
一方で、別の部署や外部パートナーが運用するサービスサイトであれば、サブドメインで分けたほうが、システムや管理権限を切り分けやすいというメリットがあります。
使っているCMSやサーバーの仕様によって、選べる構成が限られる場合もあります。制作を依頼する場合は、運用体制も含めて制作会社と相談しながら決めるとよいでしょう。
ドメイン変更がSEOに与える影響と注意点
新しくドメインを取得する場面だけでなく、サイトのリニューアルや社名変更、ブランドの統合などをきっかけに、ドメインの変更を検討することもあるでしょう。
ドメイン変更は、SEOの観点では特に注意が必要な作業です。ここでは、変更によって起こりうる影響と、進める際のポイントを解説します。
ドメイン変更では一時的に検索状況が変動する可能性がある
ドメインを変更すると、サイト内のすべてのページのURLが変わります。Googleから見ると「サイトの移転」にあたるため、新しいURLのクロール（巡回）やインデックス（登録）をやり直す必要があります。
その処理が完了するまでの間、検索順位や検索からの流入が一時的に変動する可能性があります。Googleも、サイトの移転後は検索結果での表示が変動することがあると説明しています。変動の大きさや期間は、サイトの規模や移行の進め方によって異なります。
こうした影響があるため、ドメイン変更は安易に行うのではなく、事業上の必要性を踏まえて判断したほうがよいでしょう。
社名変更などでどうしても必要な場合は、次に紹介する手順に沿って、計画的に進めることが大切です。
旧URLから新URLへ適切にリダイレクトする
ドメイン変更で最も重要なのが、リダイレクトの設定です。リダイレクトとは、旧URLにアクセスしたユーザーや検索エンジンを、自動的に新URLへ転送する仕組みを指します。
Googleは、サイト移転の際には旧URLから新URLへ、恒久的な移転を示す「301リダイレクト」などを設定するよう推奨しています。
このとき注意したいのが、ページごとの対応関係です。すべての旧URLを新サイトのトップページに転送してしまうと、ユーザーは目的のページにたどり着けず、評価の引き継ぎもうまくいかない可能性があります。
移行前には、旧URLと新URLの対応表を作成し、「どのページをどこへ転送するか」を1ページずつ整理しておきましょう。
あわせて、次のような作業もGoogleの公式手順で案内されています。
- Search Consoleで新旧両方のドメインを登録する
- 旧ドメインのSearch Consoleから「アドレス変更ツール」で移転を通知する
- 新しいサイトマップを送信する
- 旧ドメインは移転後も保持し、リダイレクトを少なくとも1年間は維持する
Search Consoleなどで移行後の状況を確認する
ドメインの移行は、リダイレクトを設定して終わりではありません。移行後も、問題が起きていないかを継続して確認しましょう。
Search Consoleでは、次のような項目を確認できます。
- 新しいURLが正しくインデックスされているか（ページのインデックス登録レポート）
- クロール時にエラーが発生していないか
- 検索結果での表示回数やクリック数に大きな変化がないか
たとえば、移行から数週間たっても新しいURLのインデックスが増えない場合は、リダイレクトの設定漏れや、新サイト側でクロールを拒否する設定が残っているなどの原因が考えられます。
Googleアナリティクスなどのアクセス解析ツールとあわせて確認し、気になる変化があれば早めに原因を調べることが大切です。
実際の現場では、リニューアル時に一部のページだけリダイレクトの設定が漏れていて、移行後しばらくしてから流入の減少に気づくケースがよく見られます。また、全ページを新サイトのトップページへ一括で転送してしまい、各ページがこれまで得ていた評価を新しいページへ引き継げなくなるケースもあります。
リダイレクトは、旧ページと新ページを1対1で対応させるのが基本です。移行直後だけでなく、数か月は定期的にチェックを続けると安心です。
SEOとドメインについてよくある誤解
ここまでの内容を踏まえて、SEOとドメインについて誤解されやすいポイントを3つ整理しておきます。インターネット上にはさまざまな情報があるため、判断に迷ったときの確認材料にしてください。
中古ドメインならSEOで必ず有利になるわけではない
中古ドメインとは、以前に別の人や企業が使っていて、期限切れなどで手放されたドメインのことです。「過去の運用実績や被リンクが残っているので、新規ドメインより早く上位表示できる」といった説明とともに販売されていることがあります。
しかし、過去の運用履歴やリンクが残っていても、それだけでSEOの成果が保証されるわけではありません。以前のサイトと新しいサイトの内容が大きく異なれば、過去の評価がそのまま引き継がれるとは限らないためです。
さらに注意したいのが、過去の利用状況です。スパム目的で使われていたドメインを取得すると、検索エンジンからの評価に悪影響が出るおそれもあります。
また、Googleは、期限切れのドメインを購入し、主に検索順位を操作する目的で質の低いコンテンツを掲載する行為を「期限切れドメインの不正使用」としてスパムポリシーに定めています。
企業の公式サイトであれば、ブランドとの一貫性や信頼性の面からも、新規で取得したドメインを使うのが無難です。
被リンクが多ければドメイン評価が高いとは限らない
被リンクはSEOで重要な要素の1つですが、「数が多ければ評価が高い」というわけではありません。
検索エンジンは、リンクの数だけでなく、どのようなサイトから、どのような文脈でリンクされているかも見ていると考えられています。
たとえば、自社のテーマと関係のないサイトから大量に張られたリンクや、中身のないページからのリンクは、評価につながりにくいでしょう。
また、検索順位を操作する目的でリンクを購入したり、不自然なリンクを大量に集めたりする行為は、Googleのスパムポリシーで「リンクスパム」として定められています。こうした施策を行うと、順位が大きく下がる可能性があるため注意が必要です。
「被リンクを増やしませんか」といった営業を受けたときも、どのような方法でリンクを集めるのかを確認し、慎重に判断しましょう。
ドメインパワーを上げること自体をSEOの目的にしない
SEOツールでドメインパワーを確認していると、その数値を上げることが目標のように感じてしまうことがあります。しかし、SEOの本来の目的は、ツール上のスコアを上げることではありません。
企業サイトにとってのSEOの目的は、自社のサービスを必要としているユーザーに見つけてもらい、問い合わせや購入などの成果につなげることです。ドメインパワーが上がっても、狙ったユーザーからの流入が増えていなければ、事業への効果は限られます。
そのため、SEOの成果を測る指標（KPI）としては、次のような項目を見るのがおすすめです。
- ターゲットとするキーワードでの検索順位
- 検索エンジンからの流入数
- 検索流入からの問い合わせ数や資料請求数
ドメインパワーは、これらの結果に付随して動く参考値として捉えておくとよいでしょう。
ドメインを含めたSEO設計をプロに相談すべきケース
ドメイン選びや日々のコンテンツ改善は、自社で進められる部分も多くあります。一方で、サイトの構造やURLに関わる判断は、一度進めると後から修正しにくく、SEOへの影響も大きくなりがちです。
ここでは、自社だけで判断せず、専門家に相談したほうがよいケースを3つ紹介します。
サイトリニューアルやドメイン変更を予定している場合
サイトのリニューアルでは、ドメイン変更だけでなく、ページの統合や削除、URLの変更、サイト構造の見直しなどが同時に発生することがよくあります。
変更の範囲が広いほど、リダイレクトの設定漏れや、評価の高かったページの削除など、SEOに影響する問題が起こりやすくなります。デザインの刷新に意識が向き、SEOへの配慮が後回しになった結果、リニューアル後に検索流入が減ってしまうこともあるため注意が必要です。
こうしたリスクを抑えるには、リニューアルの計画段階から、現在評価されているページやURLの対応関係を洗い出し、SEOへの影響を確認しながら設計を進める必要があります。
サブドメイン・サブディレクトリの設計に迷っている場合
新しいサービスサイトやオウンドメディアを立ち上げる際、どの構造で作るかは、SEOだけでなく運用や事業の構造にも関わる判断です。
たとえば、「今は1つのサービスだけだが、将来的に複数のサービスを展開したい」「オウンドメディアの運用は外部パートナーに任せる予定」といった状況では、管理権限やシステム構成、ブランドの見せ方まで考慮する必要があります。
後から構造を変えるとURLの変更が発生するため、立ち上げの段階で方針を固めておくと安心です。判断に迷う場合は、事業計画や運用体制も含めて、制作会社に相談してみるとよいでしょう。
サイト全体のSEOを見直したい場合
「コンテンツを増やしているのに順位が上がらない」「競合よりドメインパワーが低いのが原因ではないか」と感じている場合も、一度サイト全体を見直すタイミングかもしれません。
検索順位が伸びない原因は、ドメインパワーだけで説明できるものではありません。実際には、コンテンツが検索意図とずれている、内部リンクの構造が整理されていない、重要なページがインデックスされていないなど、複数の要因が関わっていることがよくあります。
こうした原因を切り分けるには、コンテンツ、内部構造、被リンク、検索意図との一致などを総合的に分析する必要があります。
relationでは、サイトの現状分析から、コンテンツ改善、サイト構造の見直しまで、SEOを含めたWebサイトの改善を支援しています。ドメイン変更やリニューアルを控えている段階でも、現状の課題整理やURL設計からご相談を承っています。
「何から確認すべきか分からない」という段階でも問題ありません。まずはrelationのマーケティング支援サービスまで、お気軽にお問い合わせください。
まとめ
SEOとドメインの関係について、ドメイン名の選び方からドメインパワーの捉え方、ドメイン変更時の注意点まで解説しました。
ドメインの文字列や「.com」「.jp」といった末尾、ツール上のドメインパワーだけで、SEOの成果が決まるわけではありません。ドメイン選びでは、SEOのテクニックよりも、ユーザーにとっての分かりやすさと、長く使い続けられるかどうかを重視しましょう。
この記事のポイントを振り返っておきます。
- ドメイン名や末尾だけで検索順位は決まらず、キーワード入りドメインの効果も限定的
- ドメインパワーはSEOツール独自の指標であり、参考値として活用する
- ドメインは会社名・サービス名との関連、覚えやすさ、将来の事業展開を踏まえて選ぶ
- サブドメインとサブディレクトリにSEO上の優劣はなく、運用体制に合わせて選ぶ
- ドメイン変更時は、ページごとのリダイレクトと移行後のチェックを丁寧に行う
SEOで成果を出すために本当に取り組むべきなのは、ユーザーに役立つコンテンツの改善や、サイト構造の整理、自然な被リンクの獲得など、サイトの中身を育てることです。
リニューアルやドメイン変更を控えている場合や、サイト全体のSEOを見直したい場合は、relationまでお気軽にご相談ください。
